化粧品

化粧品（けしょうひん、英語: cosmetics）は、体を清潔にしたり、外見を美しくしたりする目的で、皮膚等に塗布等するもので、作用が緩和なものをいう。いわゆる基礎化粧品、メーキャップ化粧品、シャンプーなどである。

日本で薬用化粧品といわれる化粧品は、医薬品医療機器等法上、化粧品ではなく医薬部外品に分類されるが、医薬部外品の概念は日本、韓国等一部の国にのみあるもので、多くの地域にはそのような概念がないため、日本で医薬部外品にあたるようなものが化粧品として販売されていることがある。

日本標準商品分類では、香水及びオーデコロン、仕上用化粧品、皮膚用化粧品、頭髪用化粧品、特殊用途化粧品、その他の化粧品に大きく分類される^[1]。

以下では断り書きがない限り、日本での事例について取り扱う。

概説

市場規模は2004年時点で約2兆円。メインターゲットは女性で、基礎化粧品（化粧水など）やメークアップ化粧品（口紅、ファンデーションなど）など顔につけるものから、ボディ用商品に至るまで、商品は多岐に渡る。一方で、最近は肌意識の高まりから男性用のスキンケア（シェービング、洗顔、化粧水等）が注目されており、2003年頃から、男性向け化粧品も徐々に販売額が増えている。これらは、「メトロセクシャル」「メンズコスメ」などのキャッチフレーズとともに注目を集めている。男性向けの場合はメークアップ化粧品よりも、基礎化粧品やヘアトニック、整髪料、香水などといった分野が多い。

また、女性、男性向けともにアンチエイジングの効能をうたった商品が注目を集めている。

化粧品の特徴として、コマーシャルや広告などの宣伝・広告費が多くかけられていることが上げられる。国内の広告費を業種別にみると、食料品に次いで2位となっている（市場規模は食料品の方がずっと大きい）。

化粧品は（シャンプーや石鹸などのような、すぐ洗い流す洗浄剤を除けば）皮膚や毛髪など身体に直接的に長時間接触するために、成分と利用者の体質が合わないと、皮膚のかぶれや肌荒れなどの身体へのトラブルが発生する場合がある。そのためできるだけ自然に近い成分を使用し肌などに優しいことを特徴としてあげる商品もある。

業界としては、各種メディアで派手に宣伝・広告する一部の超大手メーカー以外にも、中小メーカーが非常に多く、また大手資本でありながら全く別のメーカー、ブランドとして活動する会社が多いのが特徴である。

日本での定義

医薬品医療機器等法第2条第3項で、化粧品は次のように定義付けられている。

人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、又は皮膚若しくは毛髪をすこやかに保つために、身体に塗擦、散布その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされている物で、人体に対する作用が緩和なものをいう。ただし、これらの使用目的のほかに、第一項（医薬品の定義）第二号又は第三号に規定する用途に使用されることもあわせて目的とされている物及び医薬部外品を除く。

具体的には次のようなものが法律上化粧品に該当する。
- いわゆるメーキャップ化粧品、基礎化粧品、ヘアトニック、香水
- 歯磨き、シャンプー、リンス、（身体を洗うための）石鹸、入浴剤など、いわゆる（和製英語での）トイレタリー製品
予防効果等を謳う、いわゆる薬用化粧品は、医薬品医療機器等法上は化粧品ではなく「医薬部外品」である。

販売方法

製造販売（元売）

（医薬品医療機器等法上の）化粧品を日本国内で上市（製造・販売）するには、事業者は化粧品製造販売業許可を取得する必要がある。また、製品ごとに化粧品製造販売届が必要である。

輸入販売する事業者は化粧品製造販売業許可と製造業許可を取得する必要がある。さらに輸入品目ごとに化粧品外国届、化粧品製造販売届、化粧品輸入届の3つの届出が必要である。

日本国内で上市する商品には特別な場合を除いて容器とそれを覆う外箱に全成分、内容量、製造販売業者（輸入業者）の表記が必要である。

販売（小売）

百貨店やスーパーマーケット、ドラッグストア（薬局薬店）などの店頭販売のほか、通信販売（テレビショッピングなど）、訪問販売、連鎖販売取引などの方法で売られることが多い。

女性向け基礎化粧品ブランドを展開するメーカーは、百貨店等において独自のショップ（インショップ）を展開し、いわゆる対面販売により、ユーザ・来店客と対話しながら販売する方法を進める。一方で第二ブランド名を使い、ドラッグストアやスーパーなどでのセルフ販売も並行して行う場合も多い。大手メーカーの場合は、百貨店用のブランド、専門店用のブランドなど販売チャネル毎に同じ価格帯のブランドを複数展開する場合も多い。

シャンプーや石鹸などは、化粧品店、薬局薬店、雑貨店、スーパー、コンビニエンスストア等で販売される。近年は、インターネットを利用したネットショップが隆盛で、外国からの個人輸入も増加している。

こうした中で、医薬品医療機器等法違反（無許可販売）にあたる個人輸入代行業者等が少なくなく、こうした業者を通じて購入した製品の健康被害が公表されており、国、都道府県では、個人輸入代行業者への監視を強めている。

世界シェアランキング

一般的に経済調査では化粧品・トイレタリー企業で区分されている、下記はそのランキングである。

輸入

輸入化粧品の販売方法は、概ね2種類に大別される。

方法a.　海外メーカーの日本法人による輸入・販売。または日本の製造販売業許可業者が海外メーカー（ブランドホルダー）と契約し、日本での販売権を得た上で販売する方法。いわゆる、正規代理店の輸入による販売。
方法b-1. 正しくは、日本の販売業者が当該商品を取り扱っている海外の流通業者と取引し、国内の顧客から販売代金を回収し商品は海外から発送する個人輸入の形式をとり日本では未許可の商品を販売する並行輸入を代行した販売。
方法b-2. 海外の販売業者が日本の個人向けに直接通信販売し、代金回収から商品発送まで海外で完結する販売方法（並行輸入）。

b-1,2 による販売はいずれも日本の医薬品医療機器等法で許可されたものではなく、PL法上の責任もないことから商品の購入に際しては十分な注意がひつようである。

方法a.によって扱われた商品は、成分処方を日本向けに改めて販売される場合もあるが、日本の医薬品医療機器等法・化粧品基準に抵触しない場合は本国・他国向け処方と同一の場合もある。

方法b.によって扱われた商品は、本国・他国向け処方と同一の場合が多い。日本と海外諸国の配合成分の規定は異なるので、方法b.の場合は本国・他国向け処方が日本の医薬品医療機器等法に適合しない場合もある。

確認手段は製造販売業者にゆだねられており、かつ、確認手段および確認結果に対する国への報告義務はない。ただし、製造販売業者には製品の品質を保証する義務がある（GQP）。

表示

化粧品には、消費者の誤認を招かないように販売名、製造販売業者の名称・住所、製造番号や記号などが明瞭に記載されていなければならない（医薬品医療機器等法第61条）。

原則として用いられている全成分が表示なされなければならない（非開示の承認を得たものを除く）。表示は配合量の多い順にされる。表示名称は、通常日本化粧品工業連合会で作成している表示名称リストに従う。全成分表示は、2001年（平成13年）からの措置である。同年以降、従来の化粧品の品目ごとの承認や許可が不要になったのを受けて、欧米と同様に、全成分の表示が義務付けられ、消費者への情報提供の機会が確保されたのである。

日本では薬機法で決められた有効成分を含有していれば、「治す」といった違反にあたらない表現の制限範囲の中で効能を表示することができる^[2]。