セキスイハイム

セキスイハイム（Sekisuiheim）は、積水化学工業住宅カンパニーのブランド名称であり、世界レベルの技術力を誇る積水化学工業の中核を担った住宅事業である。

概要

工場で鉄骨ラーメン構造のボックス型ユニット（広義のプレハブ工法）を生産し、それを建築現場において組み合わせるという方式がセキスイハイムの基本概念である^[1]。これにより、建築にかかる日数が大幅に短縮され、合理化された工場における生産比率が高いことから高品質が確保されることとなった。さらに、堅牢な鉄骨ラーメン構造による高い耐震性も持ち合わせているとされる。

一般的な家づくりの場合、建設現場は、夏は暑く、冬は寒く、キツイ環境下ではミスやムラも発生しやすくなるが工場による生産ラインは、適正な温度環境のもと作業できる為、バラつきのない品質を保った構築が可能となる。

セキスイハイムの最初のモデルであるM1は基本設計・システム開発を建築家の大野勝彦（当時、東京大学内田研究室在籍）が担当した。M1は1970年に第1回「東京国際グッドリビングショウ」でデビューし^[2]、2004年度にDOCOMOMO JAPAN選定日本におけるモダン・ムーブメントの建築に選ばれているほか、2013年度には世界で初めて市場で成功したボックスユニットによるプレハブ住宅であるとして、重要科学技術史資料（未来技術遺産）に選定・登録されている^[3]^[4]。オプションの鉄骨系のハイムシリーズに採用する「快適エアリー」は、ユニット工法ならではの床下大空間にヒートポンプ式冷暖房・除湿システムと、熱交換式第一種換気システムを併設。

木質系のグランツーユーに採用する「空気工房」は、快適エアリー同様の換気システムを2階と小屋裏空間に分散して設置される。

どちらのシステムも、高い断熱・気密性をベースに、冷暖房された空気の流れをコントロールすることで、居室だけでなく、非居室（廊下・階段・洗面室・トイレなど）も含めた住まい全体の温度差を季節や時間帯にかかわらず小さくすることが可能。また、換気システムに組み込まれた高性能フィルターが外気に含まれる花粉や黄砂、排気ガスのNO2等を濾過し、第一種換気方式の効果（内外温度差や風速などの影響を最小限にして安定的に空気を循環）と合わせて室内の空気をクリーンに保つ事が出来る。さらに、高い除湿能力により梅雨〜夏季に快適レベルの湿度環境を実現。

2002年（平成14年）には販売体制を再編し、「セキスイツーユーホーム」のブランド名で販売している木造の2×4（ツーバイフォー）ユニットも併売するようになった。こちらは木造であるため鉄骨ラーメン構造に比べると耐震性で劣るものの高気密・高断熱であり、コスト面でも鉄骨系のハイムより、若干安価である。また、ツーバイフォーよりも幅広の木材を使用したワンランク上の2×6（ツーバイシックス）もある。こちらの方がより大量の断熱材を壁内部に充填でき、断熱性能に優れる。また耐震実験でも2,000ガルを超える加速度に対して無傷であることが判っている。大手ハウスメーカーの中では、珍しく断熱材としてグラスウールを使用している。なお、国内最大の実験施設での最大加速度は2,000ガルである。^[要出典] 2F建実験の最大加振 2,112ガル 3F建実験の最大加振 1,862ガル

実際、創業以来起きた大規模地震（阪神・淡路大震災、新潟県中越地震・新潟県中越沖地震、東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震など）においてもその耐震性は証明されており、^[5]、ハイム・ツーユーホームともに全半壊の被害は一軒も発生していない。

再築システムの家

セキスイハイムは2002年（平成14年）5月から「再築システムの家」というサービスを開始している。この「再築システムの家」は、古いセキスイハイムの住宅ユニットを分解・下取りし、工場において補修・点検などをして、新たに再生された住宅として別の顧客に販売するというものである。これは、箱形のユニットを組み合わせるというユニット住宅の特性により実現されたもので、近年の日本の住宅が「ミンチ解体」と呼ばれる方式で解体され大量の産業廃棄物を発生させている問題^[6] の回避に成功している。

また、2002年（平成14年）12月からは「光熱費ゼロ住宅」の販売を開始している。これは太陽光発電システムや高効率給湯器の搭載、住宅断熱性能の向上、照明設備の省エネルギー化などを組み合わせることで、光熱費ゼロ住宅を実現するとされている。

この仕組みを応用して、「リユースハイム」キャンペーンを行っている。これは住宅展示場の建て替えや更新、また展示場自体の閉鎖に伴い、使われなくなったモデルハウスを希望者に抽選で購入してもらうもの。基本的にはモデルハウスの設計そのものを移築するが、当選者の土地スペースによって間取りなどを変更することもできる^[7]。

主な商品