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五条家 (菅原氏)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
五条家
荒枝付き左三階松あらえだつきさんかいまつ
本姓 菅原氏高辻庶流[1]
家祖 五条高長
種別 公家半家
華族子爵
出身地 山城国
主な根拠地 山城国
京都市中京区
支流、分家 東坊城家半家
清岡家(半家)
桒原家(半家)
前田家(地下家
凡例 / Category:日本の氏族

五条家(ごじょうけ)は、菅原氏高辻庶流公家華族だった家。公家としての家格は半家、華族としての家格は子爵家。相撲の司家としても知られたが、次第に吉田司家のため司家としては勢力が衰えた[2]。分家に東坊城家清岡家桒原家がある。

歴史

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菅原為長の子高長従二位式部大輔)(1210年 - 1285年)を祖とする。家業は紀伝道だが、代々朝廷主催の相撲節会においては相撲司としてその運営を取り仕切ったことや、野見宿禰の子孫ということもあり、紀伝道のみならず相撲の司家として鎌倉時代以来君臨してきた。官位は高長の子長経1242年 - 1315年)以降、大学頭文章博士式部大輔を経て中納言大納言極官とする。江戸時代家禄は171[1][注釈 1]

幕末から明治期の当主為栄は、明治元年(1868年)の鳥羽伏見の戦いで戦功を上げ、明治2年(1869年)には陸軍少将に任じられた[3]。明治2年(1869年)6月17日の行政官達で公家と大名家が統合されて華族制度が誕生すると五条家も公家として華族に列した[4][5]。明治17年(1884年)7月7日の華族令の施行で華族が五爵制になると、同8日に大納言直任の例がない旧堂上家[注釈 2]として為栄が子爵に叙された[7]。為栄は元老院議官や貴族院の子爵議員などを歴任した[3]

その息子で爵位を継承した為功も貴族院の子爵議員に当選して務めた[3]。その息子為正の代に五条子爵家の邸宅は京都市中京区七本松丸太町南東阪町にあった[3]

横綱免許に関する五条家と吉田司家との確執

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しかし、相撲の司家としての五条家の名声は、熊本藩主・細川家の家臣である13代吉田司家当主吉田追風が積極的な相撲興行を展開し、江戸相撲において横綱免許を発給するようになってから失墜することとなる。

ようやく文政6年(1823年)、大関柏戸利助玉垣額之助への横綱免許交付をきっかけに立て続けに吉田司家に先んじて横綱免許を発給するなどして吉田司家への逆襲を始める[8]。五条家単独で12代横綱・陣幕久五郎に横綱免状を発給して以降、明治期吉田司家西南戦争西郷隆盛軍に加担してその責任を問われたことを契機に五条家単独で大阪相撲京都相撲力士に横綱免許を発給したが、横綱免許を濫発したことが却って横綱の権威を損なう結果を招いた。

(ただし、明治10年(1877年)にすでに五条家から横綱免許を得ていた14代・境川浪右エ門は、吉田司家から横綱免状を発給される。)

更に明治末期に大阪相撲の実力力士・21代横綱若嶌權四郎が五条家から横綱免許を受けたことに続き、若嶌權四郎の後継者とされていた23代横綱大木戸森右エ門の横綱免許取得を巡る対立から、五条家頼みの綱である大阪相撲と吉田司家との間に亀裂を招く結果をも招いた。

終に、明治44年(1911年)に大阪相撲の主催団体大阪相撲協会が吉田司家と和解したことにより、江戸時代以来の横綱免許を巡る混乱に終止符が打たれた。このことは、相撲の世界における吉田司家に対する五条家の完全な敗退を意味した。五条家自身は既に京都相撲の力士・大碇紋太郎に横綱免許を発給したことを最後に相撲界との縁から遠ざかっており、以後、相撲界における五条家の消息は不明となった。

系図

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脚注

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注釈

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  1. ^ 国立歴史民俗博物館の『旧高旧領取調帳データベース』によれば幕末期の五条家領は、山城国葛野郡西京村のうち53石8升6合、山城国葛野郡朱雀村のうち5斗3升6合、山城国葛野郡御所之内村のうち60石4斗2升、山城国乙訓郡鶏冠井村のうち50石、山城国乙訓郡大山崎庄のうち8石であり、合計5村・172石4升2合。
  2. ^ 中納言からそのまま大納言になることを直任といい、中納言を一度辞してから大納言になるより格上の扱いと見なされていた。叙爵内規は歴代当主の中にこの大納言直任の例があるか否かで平堂上家を伯爵家か子爵家かに分けていた[6]

出典

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  1. ^ a b 太田亮 1934, p. 2329.
  2. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『五条家』 - コトバンク
  3. ^ a b c d 華族大鑑刊行会 1990, p. 355.
  4. ^ 浅見雅男 1994, p. 24.
  5. ^ 小田部雄次 2006, p. 13-14.
  6. ^ 浅見雅男 1994, p. 118.
  7. ^ 小田部雄次 2006, p. 329.
  8. ^ NHKグローバルメディアサービス編集 2017, p. 54.

参考文献

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関連項目

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