出雲駐屯地
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出雲駐屯地 | |
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位置 | |
所在地 | 島根県出雲市松寄下町 |
座標 | 北緯35度22分10秒 東経132度42分31秒 / 北緯35.36944度 東経132.70861度 |
概要 | |
駐屯地司令 | 第13偵察戦闘大隊長 兼務 |
主要部隊 | 第13偵察戦闘大隊 ほか |
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開設年 | 1953年 |
出雲駐屯地(いずもちゅうとんち、JGSDF Camp Izumo)は、島根県出雲市松寄下町に所在し、第13偵察戦闘大隊等が駐屯する陸上自衛隊の駐屯地。
概要
[編集]最寄の演習場は、出西訓練場であったが、現在は使用されていない。そのため、鳥取県の日光演習場、岡山県の日本原演習場、広島県の原村演習場がよく使われている。駐屯地司令は、第13偵察戦闘大隊長が兼務。
沿革
[編集]保安隊出雲駐屯地
- 1953年(昭和28年)10月10日:出雲駐屯地が開設。
- 第8連隊第1大隊が岡山県水島駐屯地より移駐。
- 第33会計隊第2分遣隊が海田市駐屯地から移駐。
陸上自衛隊出雲駐屯地
- 第8連隊第1大隊が第8普通科連隊第1大隊に称号変更。
- 第33会計隊第2分遣隊が第357会計隊に改称[2]。
- 2004年(平成16年)3月29日:部隊の新編、移駐
- 中部方面後方支援隊第104施設直接支援大隊第1直接支援隊(第304施設隊を支援)を新編。
- 第13後方支援隊第2整備中隊偵察直接支援小隊(第13偵察隊を支援)を新編。
- 第13後方支援隊第2整備中隊対戦車直接支援班(第13対戦車中隊を支援)を新編。
- 2008年(平成20年)3月26日:部隊の改編、廃止
- 第13偵察隊を増強改編。
- 第13対戦車中隊、第13後方支援隊第2整備中隊対戦車直接支援班を廃止。
- 2015年(平成27年)3月26日:会計隊の改編に伴い、第357会計隊を廃止、第356会計隊出雲派遣隊が設置される。
- 2017年(平成29年)3月27日:第301施設小隊を廃止。
- 2024年(令和 6年)3月21日:第13偵察隊と第13戦車中隊(日本原駐屯地)を統合し、第13偵察戦闘大隊を新編[4][5]。
駐屯部隊
[編集]中部方面隊隷下部隊
[編集]- 第13旅団
- 第13偵察戦闘大隊
- 第13後方支援隊
- 第2整備中隊
- 偵察戦闘直接支援隊:第13偵察戦闘大隊を支援
- 第2整備中隊
- 第4施設団
- 中部方面後方支援隊
- 第104施設直接支援大隊
- 第1直接支援隊:第304施設隊を支援
- 第104施設直接支援大隊
- 中部方面会計隊
- 第356会計隊
- 出雲派遣隊
- 第356会計隊
- 中部方面システム通信群
- 第104基地システム通信大隊
- 第312基地通信中隊
- 出雲派遣隊
- 第312基地通信中隊
- 第104基地システム通信大隊
- 出雲駐屯地業務隊
防衛大臣直轄部隊
[編集]- 中部方面警務隊
- 第132地区警務隊
- 出雲連絡班
- 第132地区警務隊
最寄の幹線交通
[編集]- 高速道路:山陰自動車道出雲IC
- 一般道:国道9号、国道54号、国道184号、国道431号、島根県道162号大社立久恵線、島根県道243号出雲空港線
- 鉄道:西日本旅客鉄道(JR西日本)山陰本線出雲市駅、一畑電車大社線出雲大社前駅
- 港湾:浜田港、三隈港、西郷港(重要港湾)
- 飛行場:出雲空港(出雲縁結び空港、地方管理空港)、石見空港(萩・石見空港、地方管理空港)、美保飛行場(米子空港、米子鬼太郎空港、共用空港)
重要施設
[編集]- 三隅発電所(出力100.0万kW。石炭)(浜田市)
- 西島根変電所(超高圧変電所)(益田市)
- 東益田変電所(一次変電所)(益田市)
- 金城変電所(一次変電所)(浜田市)
- 西島根幹線(新西広島変電所から西島根変電所まで、亘長46.6 km[6]の、500 kV送電線路)[7]
- 中国中幹線(西島根変電所から日野変電所まで、亘長152.8 km[6]の、500 kV送電線路)
- 来島ダム(飯石郡飯南町)
脚注
[編集]- ^ “自衛隊法施行令(昭和29年6月30日政令第179号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ. 2016年5月14日閲覧。
- ^ “陸上自衛隊出雲駐屯地”. www.mod.go.jp. 2022年5月5日閲覧。
- ^ “陸上自衛隊 出雲駐屯地 部隊紹介”. 2024年3月27日閲覧。
- ^ “出雲駐屯地に戦闘大隊 陸自 来年度末新設、530人に | 山陰中央新報デジタル”. 出雲駐屯地に戦闘大隊 陸自 来年度末新設、530人に | 山陰中央新報デジタル. 2022年11月30日閲覧。
- ^ 「陸上自衛隊出雲駐屯地で「偵察戦闘大隊」の編成式」『島根NHK NEWS WEB』日本放送協会、2024年3月21日。2024年3月21日閲覧。
- ^ a b “2014(平成26)年度 有価証券報告書”. 中国電力 (2015年6月26日). 2015年12月5日閲覧。
- ^ 若林克也「島根県に初の50万ボルト導入」『電気学会誌』第117巻第8号、1997年8月、doi:10.1541/ieejjournal.117.547、2015年12月5日閲覧。